投稿日:2021.07.13

更新日:

セミリタイアとは?早期リタイアやFIREとはどう違うの?条件や年齢を解説

「セミリタイアについて知りたい」
「セミリタイアできる条件や年齢を知りたい」
そんな疑問をお持ちの方もいらっしゃるでしょう。

また、日本でも近年注目されている、FIREや早期リタイアとの違いが分からないという方も多いかもしれません。

本記事では、セミリタイアの条件実現可能な年齢などについて詳しく解説していきます。
本記事を読むことで、セミリタイアについてより理解し、実現するために投資を活用できるようになるでしょう。

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セミリタイアとは?早期リタイアやFIREとどう違う?

ここではセミリタイアと早期リタイア、FIREとの違いについて次の3つの観点から解説します。

  1. セミリタイアとは?
  2. 早期リタイア(アーリーリタイア)との違い
  3. FIREとの違い

それぞれ順番に見ていきましょう。

セミリタイアとは?

ポイント

セミリタイアとは、貯金や資産の準備後、定年前に退職して自分の時間を確保しつつ、好きな仕事をして収入を得る生活をいいます。
つまり、セミリタイアは全く仕事をしないわけではありません。

最低限の給与所得はアルバイトや副業などで確保するため、早期リタイアよりもリスクを抑えられます。
ただし、退職前より収入が大幅に減るのは確実です。
セミリタイア後の支出をシミュレーションし、それに見合った資産形成をしておかなければなりません。

早期リタイア(アーリーリタイア)との違い

早期リタイアとの大きな違いは仕事の有無です。
早期リタイアの場合、退職後にメインの仕事を完全に辞め、自由に自分の時間を楽しみながら過ごします。

ただし、早期リタイアすると給与所得が入らない状態となるため、セミリタイア以上に多くの資産を準備しておかなければなりません。

FIREとの違い

FIREとは「Financial Independence Retire Early」の略称で、セミリタイアとの違いは年代と仕事の有無です。
日本語では「経済的な自立を果たして早期退職する」という意味があります。

FIREの場合、早期リタイアよりも早く自由になるのを目的としており、20~30代といった若い世代で達成する人も増えています。

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セミリタイアするのに必要な条件は?

セミリタイアをするのに必要な条件は次の3つです。

  1. 明確な条件は存在しない
  2. セミリタイアする年齢で必要な貯蓄額を決めよう
  3. 持ち家を持っているとセミリタイアを実現しやすい

明確な条件は存在しない

セミリタイアと早期リタイア・FIREの違いを紹介しましたが、実際のところそれぞれに明確な条件は存在しません。
セミリタイアをするための資産や仕事・家族構成などに特筆した条件は存在せず、曖昧な点は前提として認識しましょう。

セミリタイアする年齢で必要な貯蓄額を決めよう

必要な貯蓄額はリタイアする年齢によって異なります。
2021年6月に総務省が発表した「家計調査(2人以上の世帯)2021年4月分」によれば1世帯に2人以上いる場合の月間消費支出は約30万円です。

年間換算すると約360万円が必要となる計算になります。
仮に80歳まで生きると仮定した場合の各年齢ごとに必要な生活費は次のとおりです。

  1. 30歳の場合
    50年×約360万円=約1億8,000万円
  2. 40歳の場合
    40年×約360万円=約1億4,400万円
  3. 50歳の場合
    30年×約360万円=約1億800万円

月間支出額を抑え、年金などを活用しながら生活すれば、試算よりも少ない生活費で過ごせるかもしれません。

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持ち家を持っているとセミリタイアを実現しやすい

住居費の有無はセミリタイアの実現に大きく影響します。
2021年6月に総務省が発表した「家計調査(2人以上の世帯)2021年4月分」によれば、住居費の月間平均で約2万円といわれています。
都市部や設備が充実した物件になれば、住居費はさらに割高となるでしょう。

住居費を抑えるには、ローンを組みやすいサラリーマンの間での持ち家の購入をおすすめします。
ローンを完済すれば月間の住居費を抑えられ、セミリタイア実現により近づくでしょう。

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セミリタイアできる年齢は?

セミリタイアできる年齢としては次の4つのタイミングが考えられます。

  1. 60代でセミリタイアするのが一般的
  2. 50代から検討しやすい
  3. 資産があれば40代からでもセミリタイアできる
  4. 資産運用で30代からセミリタイアするケースもある

以下、それぞれ見ていきましょう。

60代でセミリタイアするのが一般的

セミリタイアをする年代は60代が一般的といえます。
なぜなら、60歳までにしっかりと収入を得ていれば十分な貯金ができる上に、希望すれば60歳から年金を受給できるためです。

60代でのセミリタイアは十分な貯金と年金制度を活用すれば、無理なく自由な生活を過ごせるでしょう。

50代から検討しやすい

セミリタイアは20~40代よりも50代の方が検討しやすいでしょう。
50代であれば20~40代よりも高収入の可能性が高く、多くのお金を貯金に回せるためです。

50代まで同じ会社で長く勤めていればローンも通りやすく、不動産投資などにもチャレンジしやすいでしょう。
生活費を資産の運用益で補填しながら暮らせば、より自由かつ理想の生活を手に入れられます。

資産があれば40代からでもセミリタイアできる

老後までにまだ時間のある40代でも資産があればセミリタイアは可能です
しかし、50代や60代に比べれば、より多くの資産を確保しておかなければなりません。

不動産投資や株の配当などの不労所得を確保し、副業やアルバイトといった好きな仕事をして収入を得られれば、セミリタイアできるでしょう。
ただし、子供がいる場合には教育資金など視野に入れ、資金は多めに確保しておかなければなりません。

資産運用で30代からセミリタイアするケースもある

30代でセミリタイアをする場合は、貯金や資産運用を早く始める必要があります。
40~60代とは異なり、運用するだけの資金が準備できない可能性も高く、あまり現実的とはいえないでしょう。

30代で目指すなら資産運用による不労所得は不可欠なので、仮想通貨やFX・不動産投資などにチャレンジしてみてください。

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まとめ:資産運用を始めてセミリタイアを検討してみよう

ここまでセミリタイアと早期リタイア・FIREとの違いや条件・年齢などを紹介しました。
セミリタイア実現には、現実的に資産が必要です。

資産を増やすコツは節約と投資であり、特に若いうちにセミリタイアを目指すなら投資への取り組みが不可欠です。
これからどんな投資を始めるか迷っている方は下記の記事もご覧ください。

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