投稿日:

セミリタイアに必要な資産とは?具体的なシミュレーションと併せて解説

「セミリタイアにどのくらいの資産が必要か知りたい」
「セミリタイアの資産に関する注意点を知りたい」

このように考える方は多いのではないでしょうか。

そこで、本記事ではセミリタイアに必要な具体的な額について詳しくご紹介します。
この記事を読めば、セミリタイアに必要な額のシミュレーションを知り、今からすべきことを理解できるでしょう。

ココがおすすめ


セミリタイアに必要な資産に関する3つのポイント

ここでは、セミリタイアに必要な資産に関する3つのポイントをご紹介します。

  1. セミリタイアする年齢により必要な資産が異なる
  2. 家族構成も考慮しなければならない
  3. 4%ルールを押さえておこう

それぞれ順番に見ていきましょう。

セミリタイアとは?早期リタイアやFIREとはどう違うの?条件や年齢を解説

「セミリタイアについて知りたい」 「セミリタイアできる条件や年齢を知りたい」 そんな疑問をお持ちの方もいらっしゃるでしょう。 また、日本でも近年注目されている、FIREや早期リタイアとの違いが分からな ...

続きを見る

セミリタイアする年齢により必要な資産が異なる

セミリタイア後に必要な資産は、リタイアする年齢によって異なります。
例えば、80歳まで生きると仮定しましょう。

30歳でセミリタイアする場合の余生は50年です。
それに対して、50歳でセミリタイアする場合の余生は30年になります。

このように、セミリタイアする年齢が早いほど余生は長くなり、必要な資産も多くなります。
また、30歳でセミリタイアする場合、50歳でセミリタイアするよりも働く期間や資産を貯める期間が短いです。

若い年齢でセミリタイアを目指すなら、戦略的かつシビアに資産を貯めなければなりません。

家族構成も考慮しなければならない

セミリタイアを目指すなら、年齢だけでなく家族構成も考慮し、資産を準備しておく必要があります。
2021年6月に総務省が発表した「家計調査(2人以上の世帯)2021年4月分」によると2人以上いる世帯の月間消費支出は約30万円でした。

また、子どもの独立までに必要な費用は、大学まですべて公立校に通った場合でも約732万円かかるといわれています。

さらに、私立に通ったとなれば、それ以上の費用がかかります。
よって、家族構成を加味したうえで余裕のある資産形成を行わなければなりません。

4%ルールを押さえておこう

セミリタイアにあたっての資産形成には4%ルールを押さえておくとよいでしょう。
4%ルールとは年間支出を25倍した額の資産を形成し、年利4%の運用益で生活資金を確保する考え方です。

この年利4%とは、アメリカのS&P株の成長率7%からインフレ率3%を引いて算出されました。
前述のとおり、2人以上いる世帯の月間消費支出は約30万円なので「約30万円×12ヶ月×25倍」で9,000万円となります。

つまり、月の支出が30万円であれば、9,000万円の資産を形成して年利4%で資産運用すれば、資産を維持したまま生活が可能ということです。

セミリタイアに必要な資産に関する3つの具体的なシミュレーション

セミリタイアに必要な資産に関する具体的なシミュレーションとして次の3パターンをみてみましょう。

  1. 30代家族4人のケース
  2. 40代家族5人のケース
  3. 50代夫婦2人のケース

30代家族4人のケース

世帯の月間支出は約30万円、30代家族4人の場合でセミリタイアするケースを見ていきましょう。

30歳からセミリタイアするとして80歳まで生活費が必要と仮定すると「30万円×12ヶ月×50年」となり、約1億8,000万円を準備しなければなりません。
現状の制度が維持されていれば、65歳からは年金を受給できます。

年金を満額支払っていれば国民年金の場合、1年で約78万円を受給できます。
夫婦合わせると「78万円×15年×2人」で約2,340万円受給可能です。
準備すべき資産から年金を差し引くと、夫婦2人の生活資金として最低でも1億5,660万円の資産が必要となります。

さらに、子ども2人の教育資金も準備しなければなりません。
教育資金を約700万円とすれば、子供2人で約1,400万円の教育資金がかかります。
夫婦の生活資金と子供の教育資金だけで考えても、約1億7,000万円以上の資産が必要です。

40代家族5人のケース

世帯の月間支出は約30万円、40代家族5人の場合でセミリタイアするケースを見ていきましょう。

40歳でセミリタイアをし、80歳まで生活費が必要と仮定すると「30万円×12ヶ月×40年」の約1億4,400万円を準備しなければなりません。
そこから夫婦2人の年金受給額として約2,340万円を差し引くと、生活資金として最低でも1億2,060万円の資産が必要となります。

さらに、子ども3人の教育資金を1人あたり700万円すれば、約2,100万円が必要です。
夫婦の生活資金と子供の教育資金だけで1億4,000万円以上の資産を準備しなければなりません。

50代夫婦2人のケース

世帯の月間支出は約30万円、50代夫婦2人がセミリタイアするケースを見ていきましょう。
50歳からセミリタイアするとして、80歳まで生活費が必要だと仮定すると「30万円×12ヶ月×30年」となり、約1億800万円を準備しなければなりません。

現状の制度が維持されていれば65歳から年金を受給できます。
約1億800万円から、夫婦2人の年金受給額として約2,340万円を差し引くと約8,460万円です。
子供がすでに独立する50代夫婦2人のケースでも、最低でも8,460万円の資産が必要となり、決して低い額ではありません。

ココがおすすめ

セミリタイア後の資産に関する注意点

セミリタイア後の資産に関する注意として次の2つのポイントを押さえましょう。

  1. 想定外の事態で資産を失う可能性もある
  2. 換金時の税制も押さえておこう

想定外の事態で資産を失う可能性もある

月々に必要な生活費を算出すれば、どの程度の資産が必要なのかを知れます。
しかし、想定外の事態で資産を失う可能性がある点にも考慮しなければなりません。

例えば、病気やケガによる治療費などがその典型です。
仮想通貨や株などで資産運用している場合、価格の暴落で資産が目減りする可能性もあります。
資産を失ってしまった場合に備え、収入源はしっかりと確保しておきましょう。

換金時の税制も押さえておこう

仮想通貨で資産運用する場合、換金時の税制も押さえておかなければなりません。
仮想通貨で得た利益は、その利益額に応じて税金を納める必要があります。
その税率は、所得に応じて税率も高くなる累進課税です。

総所得額4,000万円を超えると、住民税と併せて最大税率55%にもなってしまう点には十分注意が必要でしょう。
仮想通貨でまとまった資金を持っている場合、毎年少しずつ換金して税金が掛からないようにするような工夫が大切です。

ココがおすすめ

まとめ:セミリタイアに必要な資産や注意点をあらかじめ把握しておこう!

本記事では、セミリタイアの資産に関する具体的な額をご紹介しました。
セミリタイアに必要な資産からシミュレーションを行い、どのくらい貯めればいいのかをご理解いただけたのではないでしょうか。

セミリタイアを達成するには、何らかの資産運用を始める必要があります。
中でも、仮想通貨投資は将来有望な銘柄が多く、おすすめできる資産運用方法の1つです。
多くの資産が必要となるセミリタイアに向け、まずは仮想通貨投資を始めてみてはいかがでしょうか。

今なら新規口座開設で
ビットコイン5,000円~10,000円分プレゼント!

Bitterzで仮想通貨FXを始めてみませんか?

仮想通貨FXとは何か? >>

  • 元手の888倍の資金でトレードできる
  • ハイリターンを得られる可能性が高い
  • 取引手数料無料
  • 入出金手数料無料

Bitterzでは、お客様が利益を上げられるような、新しいトレード体験をご用意しております。
また、ただいま新規口座開設でビットコイン5,000円~10,000円分をプレゼントしております。
このご機会にぜひ、Bitterzをお試しくださいませ。


わずか1分で登録完了!新規口座開設でビットコインを手に入れる

Related Articles関連記事

PREV
セミリタイアとは?早期リタイアやFIREとはどう違うの?条件や年齢を解説
NEXT
セミリタイアで失敗する人は多い?失敗事例と失敗しないための対策をご紹介

Copyright© Bitterzコラム , 2021 All Rights Reserved.